Danjyurou3 のシンプル・ブログ

新型コロナワクチン。わが娘は最初から「輸入ワクチンは打たない」と言い自分も子供も１回も接種していない。親としては、打てば良いのにとずっと心配してきた。結果的には、昨年感染したが大したことはなかった。 以前からネットではアンチワクチンの声はあったが、ここへ来て医学的な観点からの発言が増えてきている。接種後に血栓ができたり心筋梗塞になる事例だ。私と家内は５か月前に感染したので３回打ったところで終わっているが、家内は接種後体調がやや思わしくなかった経験もあり「もう打たない」と言っている。私は様子見だったが、最近の超過死亡のデータなどを見ると懸念は払拭できないので、今後コロナのワクチンは打たないことに決めた。 尚、インフルエンザワクチンは不活化ワクチンなので問題ないと考えている。 国のワクチンは８億本購入して４億本が在庫になっているらしい。 今の状況下では感染による集団免疫確保の方が正しいかもしれないが、基礎疾患のあるお年寄りにとっては難しい問題だ。 アメリカのCDCはワクチン接種と脳卒中の因果関係について調査を開始したらしい。 内外のマスメディアの動向にも注目していきたい。 1/26  追加投稿 　＊イギリス政府はワクチンに起因する死亡がある事実を認め、補償をすることを発表しました。　 　＊接種・感染経験の有る私のスタンスはワクチンの死亡・後遺症の不安というより、ワクチン効果への不信感によるものです。

３日前に千駄木の行きつけの和菓子喫茶に寄ったら先客が会計をするところで、go to eat のデジタル食事券を使いたいと言っていた。店主は初めてのようであたふたと裏に入り３分以上客を待たしていた。何とか支払いは済んだが、客が帰って店主が私に曰く「端数は現金で残りは補助金が振り込まれるのは良いが、レジ機でどう処理したらよいかわからず困った」と。私もデジタル食事券は持っていたが使用を遠慮して店をでた。 全国旅行支援が始まったが、お上（役所）はどうしてこうもアホなんだろう。と言うのは今回の地域クーポンは電子クーポンのみとのこと。観光地現場でお年寄りや旅館の従業員が大混乱しているらしい。説明を読むと、「都道府県によっては、事前にシステムへの会員登録や宿泊情報の入力をしなければ、クーポン付与ができず、加えて割引も適用されない場合がございますので、くれぐれもご注意ください。」と書いてある。こいうのを日本語では「よくもヌケヌケと…」と言ってよいのだろう。 私はマイナンバーカードなどを含めて社会でのデジタル化には賛成派だが、今回のやり方は納得できない。このような一過性の施策でかつ準備期間が短い場合は「お年寄りにも、お店にも単純でわかりやすいこと」が絶対条件だ。なぜ、役人というのは現場で何が起きそうか、人は喜ぶのか、困るのかなど、その種のことを想像できないのだろうか？いつも不思議に思うのは私だけか。

相変わらずメディアはコロナの感染者数、重症者数、死者数を伝え、最近は死者数の増加に注目しているが、2年前のデルタ株の頃とは背景（数字の持つ意味）が全く変わっていて、この３つの数字はどれも実態を的確に反映していない。その理由（統計的根拠）を説明すると長くなる＊ので敢えて省略するが、要は数字は気にしないで感染の傾向だけを週に一度程度見ていれば十分だ。 ＊註　結論：感染者数と重症者数はかなり過小の値が、死者は過大の値が公表されている。 コロナが現れる前だったが、私が抗がん剤治療をしていたときは免疫力が低下するので定期的に感染症予防の注射を打ち、出かける時はマスクを付け帰宅すると手洗いやうがいを丁寧にしていた。 同様に、これからの社会の対処法のあり方は、何らかのリスクを抱えている人たちは防衛策を講じて、リスクの少ない人は普通の健康的な生活をするというのが望ましいのではないだろうか。人々は必要以上に警戒しすぎることで失うものも多いことを学びつつある。

ブログをお見せしたら、「私などIT音痴で、とてもとても」ということをおっしゃる方が居た。ブログは随分昔に流行していたが、今更始める人などおらず時代遅れなのだ。参考書もない。 私はパソコンを初めて手にしたのは人より早い1979年頃でインターネットもない時代だったが、 LINEやTwitterを始めたのは僅か3年前なのだ。SNSのベテランとはとても言えない。 facebookだけは始めてから10年になる。 皆さんに「SNSをやるべきだ」と強制するつもりもないが、スマホを使うシニアの方には 「 LINE だけはやっておいた方が良い」 と申し上げたい。今やLINE利用者は8400万人で、70代でも46％なのだ。 日頃の交流だけでなく、災害、急病、事故などのリスク対応の観点からだ。普段から使っていないといざという時に役立たない。 LINEは家族（身内）だけでグループを作っておくのが大切だ。 友達は沢山いらない。聞いてみるとLINEで家族と繋がっている高齢者は多いので、もし利用していなければ出遅れていると思って焦った方がよい。 ところで、年賀状から撤退する人が増えてきた。形骸化したやり取りは意味ないが、大切な交流機会が減っていくことは問題だ。 ボケ防止のためにもSNSを活用することを考えてみては如何でしょう。 私は年賀状を見てここ２～３年会っていない知人を何人か選んで、旧交を温めようと思ってメールしてみたところだ。 このブログも交流のために少しでも役に立てば良いなと思う。  

 映画やTVドラマで俳優や監督が不祥事を起こした場合にその作品の「公開を取りやめる」という風潮が最近一般的になってきているが、私はこれっておかしいと思う。当事者が社会的に制裁を受けることは良しとするが、それは今後の扱いで考慮すれば良いのではないか。 既にできあがった 「作品自体」には罪はない ので、それを抹殺するのはどうかと思う。制作に携わった他の俳優、そして制作スタッフの陰の努力を考えるとしのびないし、もったいないと思うのは私だけであろうか。 その作品にでてくる当事者を不愉快と思う人は「見ない」という選択肢がある。作品を没にする必然性があるのか。但し、TVのCMだけは視聴者が拒絶できないのでこれはスポンサー判断でよいと思う。 このことに限らず、日本の社会全体が「厳し目の判断をしておけば攻められない」という安直な判断をする傾向が強くなっていないだろうか。特に新型コロナでそれが顕著になった。責任者はやって失敗した場合の責任もあるが、 やらないことの”機会損失” に関しても責任があるはずだ。 昨年のコロナ下の「夏の甲子園野球大会の中止」は主催者の「安易な責任逃れ・対策努力からの逃避」「勇気なき判断」であり、私は今でも許せないと思っている。

  結論から先に言うと、マイナンバーカードは改善するべき点は多々あるが、方向性は正しいので推進すべきだ。 まず、目的やメリットの整理、説明が不十分だ。メリットはいろいろあるが、国民共通の目的は「本人確認・年齢確認」であり、現状は免許証か健康保険証が果たしているが、免許証は対象者が限定され、健康保険証は写真がなく偽造が問題となっていていずれも不完全である。 紛失のセキュリティが問題視されるが、まずはカード自体に情報は記録されていないことを説明したうえで、セキュリティ対策や紛失対応を具体的に説明すべき。セキュリティを疑問視、批判する人が多いが、クレジットカードやスマホはどうなんだという話だ。 最大の課題は民間人のセンスやマーケティングを活用することだ。まず、デザインがいかにもダサい。持ち歩くものだけに何とかして欲しい。詳細は略すが、システムの設計も「いかのもお役所的なところ」が目立っている。また、カードの機能として公的サービスの他に民間のサービスが使えるインフラを検討すべきだ。競技場への入場に利用するケースも始まったようだ。 あと致命的なのは個人でのカード認証だ。PCの場合はカードリーダーで問題が減ったが、スマホは問題だ。まずお財布携帯機能がないと読めないし、カードをかざす位置がスマホの機種によって異なるのでかなりややこしい。認証に関しては、カードの有効期限（10年）と電子証明書の有効期限（５年）が違うのでややこしい。 メディアがいろいろ表面的に伝えているが、番組の制作者はこれらの問題やマイナポータルの機能や仕組みを体験的に知っているのか疑問だ。もっと伝えるべきポイントがが沢山ある。

W杯を通じての最大の成果は日本人の国民性や品性が世界から好感を持って評価され、日本人が日本人としての誇りや自信を共有したことだ。 これを機会に日本は世界に対して、スポーツだけでなく文化、製品、技術そして人を売り込むことにもう一度本格的に取組んだ方がよい。 それが結果的に日本経済を支えることになる。 政府は現在既に海外で活躍し特に顕著な努力をしている日本人或いは顕著な功績をあげている日本人をノミネートすると共に、表彰をしてその活動を経済的に支援すべきだ。そしてそれを知らしめることでサッカー同様に子供たちが世界を目指すようになる。 ＊海外で活躍する日本人（例えば医師、料理人など）がたまにTVのドキュメント番組で紹介され、感動することがよくある。残念ながら子供は見ていないはずで、学校の授業で見せればよいのにと思う。 ＊こういう話になると海外ボランティアを想像する人が多いと思う。もちろんボランティアの方々に対しては敬意を表するが、私が注目するのはどちらかと言うと「世界レベルをひたむきに追求する或いは既に世界をリードするスペシャリストたち」だ。 ＊政府の表彰というと名誉だけのことが多いが、高額の報奨金や支援金を渡すべきだ。そういう超一流の人は社会のために役立つお金の使い方を心得ており、そのとおり実行するに違いないからだ。

 一見、家電量販店の広告にも見える、目を引くデザインのチラシ。 北海道鷹栖町の議会が、決算審査のために作成したチラシのデザインが、大きな話題を呼んでいます。 https://www.fnn.jp/articles/-/417055 決して同じような事をやれということではない！ その発想（創造力）とチャレンジ精神を見習うべきではないだろうか。

  河野太郎デジタル大臣は13日の会見で新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」の機能を停止する見通しを明らかにした。 全く役に立たなかった失敗策の「COCOA」だが、私に言わせれば導入前からうまく行かないことは自明だった。先行したシンガポールの普及率は２５％止まりという参考事例があったのに、多額の予算を投入して断行した。このサービスはアプリの普及率が最低でも６０％程度ないと効果がないと言う極めて難しい条件があるのだ。 失敗の原因は官には「マーケティング能力」がないという所にあり、システムの不具合などは本質的な問題ではない。国民がこのシステムを導入する気になるインセンティブの設定と個人情報問題の誤解の払拭という二つの課題を全く解決できなかった。これはマイナンバーカードの普及策にも通じるところがある。 どうしたら消費者が「その気になるか」が全くわかっていないように思える。マーケティングには ”人の心理を読む力”と ”人にインパクトを与える創造力”が必要だ。